簿記 頻出一問一答
頻出テーマから50問。答えを思い浮かべてから開くと定着が早まります。
頻出一問一答
全50問Q1事務所用の備品¥150,000を購入し、設置費用¥5,000とともに代金は翌月払いとした。
答え：(借)備品 155,000 (貸)未払金 155,000
設置費用は付随費用として取得原価に含め、商品以外の後払いは未払金(負債)で処理する。
Q2小口現金出納帳で、支払の内訳（交通費・通信費・消耗品費など）を分類記入する欄を何というか。
答え：内訳欄（支払欄の費目別内訳）
小口現金出納帳は支払を費目別の内訳欄に分類記入し、月末にまとめて費用へ振り替える。
Q3期首に備品(取得原価¥500,000、減価償却累計額¥300,000)を¥250,000で売却し、代金は月末受取とした。
答え：(借)備品減価償却累計額 300,000 未収入金 250,000 (貸)備品 500,000 固定資産売却益 50,000
帳簿価額200,000に対し売価250,000なので差額50,000が固定資産売却益。後払いは未収入金。
Q4精算表の修正記入欄に記入される内容として最も適切なものはどれか。
答え：決算整理仕訳の金額
修正記入欄には、売上原価算定・減価償却・貸倒引当金・経過勘定などの決算整理仕訳を記入する。
Q5決算で資産・負債・純資産の各勘定を次期に繰り越す際、英米式決算法で行う記入はどれか。
答え：次期繰越・前期繰越の記入と繰越試算表の作成
英米式では各勘定に次期繰越・前期繰越を記入し、繰越試算表で検証する。
Q6給料の支払時に、源泉所得税のほか会社が立て替えていた従業員立替金¥5,000を差し引いた。立替金部分の処理はどれか。
答え：(貸)従業員立替金 5,000 として給料から控除する
給料支払時に立替金を回収する場合、貸方に従業員立替金を計上して控除する。
Q7損益勘定で計算された当期純損失¥50,000の資本振替仕訳はどれか。
答え：(借)繰越利益剰余金 50,000 (貸)損益 50,000
純損失は損益勘定が借方残高となるため、（借）繰越利益剰余金／（貸）損益で純資産を減少させる。
Q8備品の購入代金¥50,000を現金で支払った取引を、誤って仕入勘定で処理していた。これを訂正する。
答え：(借)備品 50,000 (貸)仕入 50,000
誤った仕入を取り消して正しい備品に振り替える。現金は正しいため動かさない。
Q9損益勘定の借方に費用合計¥900,000、貸方に収益合計¥1,000,000が集計された。損益勘定の差額はどのように振り替えるか。
答え：差額100,000円を繰越利益剰余金の貸方へ振り替える
収益超過分100,000円は当期純利益であり、（借）損益／（貸）繰越利益剰余金で振り替える。
Q10総勘定元帳の各勘定の借方合計と貸方合計を集めて作成する試算表はどれか。
答え：合計試算表
合計試算表は各勘定の借方・貸方合計を集計したもの。
Q11商品¥80,000を仕入れ、代金は掛けとした。
答え：(借)仕入 80,000 (貸)買掛金 80,000
三分法では仕入時に仕入勘定(費用)の借方、掛け仕入は買掛金の貸方で処理する。
Q12試算表作成時、買掛金勘定の前月繰越（貸方）¥80,000、当月仕入（掛け）¥200,000、当月支払¥150,000のとき、買掛金の月末残高はいくらか。
答え：130,000円
買掛金残高＝前月繰越80,000＋掛仕入200,000－支払150,000＝130,000円（貸方残高）。
Q13資産が増加したときの記入方法として正しいものはどれか。
答え：借方に記入する
資産の増加は借方、減少は貸方に記入する。
Q14合計試算表の借方合計と貸方合計の金額は、何の合計と一致するか。
答え：仕訳帳の借方合計・貸方合計
合計試算表の貸借合計は、すべての仕訳の借方・貸方合計（仕訳帳の合計）と一致するはずである。
Q15帳簿価額¥150,000の備品を¥120,000で売却した場合に生じる損益はどれか。
答え：固定資産売却損30,000円
売価120,000－帳簿価額150,000＝△30,000より、固定資産売却損30,000円が生じる。
Q16勘定科目「受取商品券」は貸借対照表上どの区分に分類されるか。
答え：資産
受取商品券は発行元から代金を受け取れる権利であり資産。なお自店発行の商品券を売上時に受け取った場合の前受け分は負債(商品券)となる点と区別する。
Q17商品¥50,000を売り上げ、代金のうち¥20,000を現金で受け取り残額を掛けとした取引を、取引を分解して起票する場合、入金伝票に記入される金額はいくらか。
答え：¥20,000
取引分解法では現金受取分¥20,000を入金伝票、残り¥30,000(掛け)を振替伝票に起票する。
Q18不要になった土地(帳簿価額400,000円)を400,000円で売却し、代金は後日受け取ることにした。借方の勘定科目はどれか。
答え：未収入金
商品以外の売却代金の未回収分は未収入金(売掛金は商品売上専用)。
Q19損益計算書で、支払利息や受取利息などはどの区分に表示されるか。
答え：営業外費用・営業外収益
受取利息は営業外収益、支払利息は営業外費用として、営業利益の下の区分に表示される。
Q20商品¥320,000を売り上げ、代金のうち¥120,000は同社振出の小切手で受け取り、残額は掛けとした。
答え：(借)現金 120,000 / 売掛金 200,000 (貸)売上 320,000
他社振出小切手は現金。売上総額¥320,000、現金¥120,000、残額売掛金¥200,000。
Q21先に内金¥20,000を受け取っていた商品¥70,000を引き渡し、残額は掛けとした。
答え：(借)前受金 20,000 売掛金 50,000 (貸)売上 70,000
引渡時に受け取っていた前受金を充当し、残額を売掛金として売上全額を計上する。
Q22当期に発生した未収利息¥2,000を見越計上する決算整理仕訳はどれか。
答え：(借)未収利息 2,000 (貸)受取利息 2,000
当期発生・未収の利息は未収利息（資産）を計上し、受取利息（収益）を見越計上する。
Q23資産に分類される勘定科目はどれか。
答え：前払家賃
前払費用は資産、前受収益・未払費用は負債、支払家賃は費用。
Q24得意先の倒産により、前期から繰り越された売掛金¥50,000が貸倒れとなった。貸倒引当金残高は¥30,000である。
答え：(借)貸倒引当金 30,000 貸倒損失 20,000 (貸)売掛金 50,000
引当金残高30,000を充当し、不足分20,000は貸倒損失(費用)で処理する。
Q25当期純利益が¥180,000、収益合計が¥980,000であった。費用合計はいくらか。
答え：¥800,000
費用合計=収益合計-当期純利益=980,000-180,000=800,000。
Q26決算において、従業員に対する賞与の支給に備え賞与引当金¥150,000を設定した。
答え：(借)賞与引当金繰入 150,000 (貸)賞与引当金 150,000
将来の賞与支給に備える引当金は、賞与引当金繰入(費用)と賞与引当金(負債)で処理する。
Q27借入金¥1,200,000(年利5%、利払いは元本返済時)について、決算で当期経過分4か月の利息を見越計上する。未払利息の金額はいくらか。
答え：¥20,000
年利息=1,200,000×5%=60,000。4か月分=60,000×4/12=20,000。
Q28決算にあたり、備品(取得原価¥300,000、残存価額ゼロ、耐用年数5年)について定額法で減価償却を行う(間接法)。
答え：(借)減価償却費 60,000 (貸)備品減価償却累計額 60,000
定額法の年償却額は300,000÷5=60,000。間接法は累計額勘定の貸方に計上する。
Q29貸倒引当金を差額補充法で設定するとき、引当金残高が見積額より少ない場合の借方科目はどれか。
答え：貸倒引当金繰入
差額補充法では不足額を（借）貸倒引当金繰入／（貸）貸倒引当金で補充する。
Q30決算で収益・費用の各勘定残高を集めて当期純損益を計算するために設ける勘定はどれか。
答え：損益勘定
損益勘定に収益・費用を振り替えて当期純損益を算定する。
Q31期首に備品(取得原価¥600,000、減価償却累計額¥400,000)を¥220,000で売却し、代金は現金で受け取った。
答え：(借)現金 220,000 / 備品減価償却累計額 400,000 (貸)備品 600,000 / 固定資産売却益 20,000
帳簿価額¥600,000-¥400,000=¥200,000。売却額¥220,000>帳簿価額で売却益¥20,000。
Q32小口現金出納帳において、用度係が支払額の補給を受けた直後の小口現金残高はどうなるか（定額資金前渡制度）。
答え：あらかじめ定めた定額に戻る
定額資金前渡制度（インプレストシステム）では、使った分だけ補給するため補給後の残高は定額（前渡額）に戻る。
Q33決算日に現金過不足の原因が判明しなかった場合、不足額を振り替える借方の勘定はどれか。
答え：雑損
決算で原因不明の現金不足は雑損（費用）、過剰は雑益（収益）に振り替える。
Q34売掛金¥60,000について、取引銀行を通じて電子記録債権の発生記録を行った。
答え：(借)電子記録債権 60,000 (貸)売掛金 60,000
債権者は売掛金を電子記録債権(資産)へ振り替える。
Q35商品有高帳における払出単価の評価方法が変わっても、原則として変化しないものはどれか。
答え：当期に受け入れた商品の総数量と総額
先入先出法・移動平均法・総平均法など評価方法の違いは期末評価額や売上原価に影響するが、受入の総数量・総額自体は変わらない。
Q36従業員への給料¥320,000の支払にあたり、源泉所得税¥16,000と社会保険料の従業員負担分¥40,000を差し引き、残額を普通預金口座から振り込んだ。
答え：(借)給料 320,000 (貸)所得税預り金 16,000 / 社会保険料預り金 40,000 / 普通預金 264,000
給料総額¥320,000(借方)。預り金合計¥56,000を差引き、手取り¥264,000を普通預金から支払う。
Q37掛けで仕入れた商品のうち、品質不良分について値引¥3,000を受けた。
答え：(借)買掛金 3,000 (貸)仕入 3,000
仕入値引は仕入原価を減らすため仕入を貸方に、買掛金を借方に記入する。
Q38建物¥4,000,000を購入し、登記費用¥80,000および不動産取得税¥120,000を含めて小切手を振り出して支払った。これらの付随費用は取得原価に含める。
答え：(借)建物 4,200,000 (貸)当座預金 4,200,000
固定資産の取得に直接要した付随費用(登記費用・取得税)は取得原価に含める。
Q39消費税の中間納付として¥30,000を現金で納付した(税抜方式)。
答え：(借)仮払消費税 30,000 (貸)現金 30,000
税抜方式での消費税の中間納付は仮払消費税(資産)で処理する。
Q40店舗用建物の固定資産税¥60,000の納税通知書を受け取り、第1期分¥15,000を現金で納付した。
答え：(借)租税公課 15,000 (貸)現金 15,000
固定資産税は租税公課(費用)。納付した第1期分¥15,000のみ計上する。
Q41個人企業ではなく株式会社の場合、損益勘定で算定した当期純利益を振り替える勘定はどれか。
答え：繰越利益剰余金
株式会社では当期純利益を繰越利益剰余金勘定へ振り替える。
Q42期首純資産¥600,000、期末純資産¥720,000で、期中に追加出資・配当がなかった場合、当期純利益はいくらか。
答え：¥120,000
追加出資・配当がなければ、純資産の増加額¥720,000-¥600,000=¥120,000が当期純利益。
Q43現金の実際有高が帳簿残高より¥3,000多かったので、現金過不足として処理した。
答え：(借)現金 3,000 (貸)現金過不足 3,000
実際有高が帳簿より多い過剰額は、原因判明まで現金過不足の貸方で処理し現金を増やす。
Q44売上原価を「売上原価」勘定で算定する方法において、期首商品と当期仕入高を振り替える先はどれか。
答え：売上原価勘定の借方
売上原価勘定で算定する方法では、期首商品と当期仕入を売上原価勘定の借方へ集め、期末商品を貸方へ振り替える。
Q45前期決算で貯蔵品に振り替えていた収入印紙¥1,000について、当期首に再振替仕訳を行った。
答え：(借)租税公課 1,000 (貸)貯蔵品 1,000
再振替仕訳で前期末の貯蔵品を逆仕訳し、費用(租税公課)に戻す。
Q46従業員が業務で立て替えた交通費¥1,800を現金で精算(支払)した。
答え：(借)旅費交通費 1,800 (貸)現金 1,800
従業員が立て替えた業務上の交通費を会社が精算する場合は、旅費交通費(費用)で処理する。
Q47期中売却時の減価償却費を計上する場合、固定資産売却損益はどの金額をもとに算定するか。
答え：売却日までの当期償却を反映した帳簿価額
期中売却では売却日までの当期減価償却費を計上し、その後の帳簿価額と売価の差で売却損益を算定する。
Q48期首純資産¥500,000、当期純利益¥80,000、追加出資・配当なしの場合、期末純資産はいくらか。
答え：580,000円
期末純資産＝期首純資産500,000＋当期純利益80,000＝580,000円。
Q49決算において、当期純損失¥40,000を損益勘定から繰越利益剰余金に振り替えた。
答え：(借)繰越利益剰余金 40,000 (貸)損益 40,000
当期純損失は損益勘定の借方残高を繰越利益剰余金の借方へ振り替えて減少させる。
Q50小口現金について、一定期間の支払報告を受けて同額を補給する制度を何と呼ぶか。
答え：定額資金前渡制度(インプレスト・システム)
インプレスト・システムは常に一定額を小口係へ前渡しする管理法。
